人物一覧
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問題を作る側の教師も、
正解をかなり恣意的に決めることが多いから、
学科をきちんと教えるよりも出題者の意図が読める達人をつくる訓練に力が注がれる。
英語を例にとれば、受験生は、
実用的な英語力にはあまり自信のない教授がつくる試験に合格するように勉強する。
こうした試験には、あいまいでまぎらわしい問題や、
文法的な誤りが含まれていることも多い。
英語は、数学、国語とならんで、
大学入試の三大主要科目の一つとされていて、
生徒は大学教育まで含めると10年間にわたって英語を学ぶが、
わずかな例外を除き、英語で意思の疎通ができるところまではいかないのである。
財界のトップが、創造性の欠如について不満を述べるのはよいが、
日本の学校が今日のようになった責任のかなりの部分は、彼らがとるべきだろう。
1960年代初めに、経済団体の代表（経済審議会）が
経済発展に最適な状況をつくるため、
国の教育制度を一部手直し、
学校を「高質の労働者を養成する訓練所」にする必要性を
「経済発展における人的能力開発の課題と対策」として提言している。
やがてこれらは、政府の中央教育審議会の基本答申に組み込まれた。
答申にもられた提案はその後、各種の委員会の具体的計画に盛り込まれ、
70年代に文部省が改定したカリキュラムに徐々に反映されていった。
このようなカリキュラム改定の結果、
教師の推定を総合した統計によれば、
小学校児童の三割、中学生の五割、高校生の七割が授業について行けなくなっている。
学校では理解の遅い子供のために授業のペースを落とすことはできない。
全体のカリキュラム構成も、進度も、文部省によって決められているからである。
産業界の提言にもとづいて立案された教育計画の一環として、
教育当局は、どの上級学校へ進学させるかの進路指導にあたって、
すべての生徒を成績によって五段階に分けた。
80年代になると、偏差値の子供への圧力はさらに増大した。
1987年に、アメリカ在住の日本人利根川進博士が、
医学部門でノーベル賞を授与された時、
多くの新聞が指摘したのは、
何十年間か海外で学び海外の研究所で仕事をするという刺激がなかったら、
受賞できなかったであろうということだ。
日本の大学にいる科学者は、
有能な研究者を下積みの地位にしばりつける極端に硬直した学界ヒエラルキーと、
文部官僚の過度の規制とに妨げられて、
思うように研究もできないのである。
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